建設DXの推進を目的に建設テック企業が中心となり、2023年1月に発足した任意団体「建設DX研究所」。本連載では、建設DX研究所のメンバー各社が取り組む、建設DXの事例や技術開発について詳しく解説していきます。

大林組は2025年4月4日、三和シヤッター工業と共同で、木造化した建物に対応する防火パネルシャッター「スプリットシータ」を開発したと発表した。2025年3月31日付で、90分間の遮熱性能を有する防火設備として初めて（大林組調べ）国土交通大臣認定を取得 ...

パナソニック ...

古河電気工業と東北大学は2025年4月3日、道路標識や標示といった道路附属物の老朽化状況に関するアンケート結果を発表した。

西尾レントオール、タメルラボ.、新トモエ電機工業の3社は、建設現場や屋外イベントなどに対応するレンタル用ポータブル蓄電池「TL-9000N2-D」を共同開発した。Wインバーター搭載で100V／200Vの同時出力が可能だ。

鉄建建設とMODEは、高速道路リニューアルプロジェクトで車線規制管理の効率化に向け、IoTと生成AIを用いた実証実験を開始した。交通規制範囲の位置情報をリアルタイムで可視化し、チャットアプリ経由でAIに指示すると現場映像を確認できる。

イクシスは、360度現場体験共有システム「GENBA-Explorer」をリリースした。360度カメラと専用Webアプリケーションを組み合わせたレンタルサービスの提供により、現場の写真管理省力化を支援する。

竹中工務店は2025年4月8日、大阪・関西万博「大地の広場」で建設を進めていた生分解性の3Dプリント建築「森になる建築」が完成したと発表した。

ヒューマンリソシアは、日本の建設業で働く海外人材を独自にリサーチした。その結果、建設業で働く海外出身者は約18万人で、建設業就業者の3.7％を占めると分かった。出身国別ではベトナムが約7万人で最多となり、前年比55.5％増のインドネシアが3.7万人。

大和ハウス工業は2025年3月28日、フジタ、芳賀沼製作と共同で、カーテンウォール形式の間伐材耐火外壁「カンタイパネル」を開発したと発表した。火災時の延焼リスクが高い都市部での使用を想定し、60分耐火認定を取得した。

フルハーネス型墜落制止用器具の着用が完全義務化以降も、高所作業の墜落／転落事故は後を絶たず、建設現場ではさらなる安全対策が求められている。G-Placeは、その解決策として、シンガポールで安全な環境づくりの視点から生まれた常設型転落防止システム「アク ...

東急建設は2025年4月2日、建設現場に導入しているUNAIITの労働災害事例検索システム「K-SAFE（東急建設カスタマイズ版）」と、リバスタが提供する施工管理サービス「Buildee調整会議」の自動連携機能を実装したと発表した。